企業が社員を新興国に派遣し、数カ月かけて現地の社会問題を解決する経験をさせる。そんな「留職」という制度を手掛けているのが、NPO法人クロスフィールズ（東京・品川）だ。創立者で代表理事の小沼大地さんは、青年海外協力隊（JOCV）でシリアに滞在した経験が原点となった。インターネットでほしい情報はすぐに手に入れられる時代になったが、それでも小沼さんは「いまこそ現場を見よう」という。それはなぜだろうか。大学生向けに東南アジアでの短期教育研修を主催する一般社団法人で代表を務める吉野裕斗さん（慶応義塾大学3年）がインタビューした。
小沼 本当は僕が取材を受ける側なんだけど、最初に僕から吉野君に質問していいですか。どうして東南アジアでの研修を始めたの？
吉野 僕が高校時代に、企業の協賛金を得て、アジアやアフリカなどの途上国を訪ねて回ったのがそもそもの出発点です。帰国したとき、受験勉強に励む周囲の高校生と世界に対する知識とか考え方に大きなギャップを覚えました。もしかしたら、途上国でがんばっている同世代とか、夢をきらきら語るような人たちと出会ったら、彼らの考え方も変わるんじゃないかと考えました。
そこで大学生になってから、ベトナムを縦断する研修を企画して学生を連れて行きました。すると参加した学生たちがどんどん動き出すようになった。ミャンマーで起業してみたいとか、LGBTの活動を始める子とか。この研修はものすごい可能性を秘めているんじゃないかと思って、2016年に法人化して本格的にスタートしました。
小沼 なるほどなあ。でも、最近の大学生はIT（情報技術）を駆使して現地で起業しようと考える人が多くない？
吉野 テクノロジーは解決の手段だと思っているんです。僕はあくまでも現地の社会問題を解決したい。そのために動き出す人を増やしたい。だから、解決の方法は泥臭いやり方でも、ITを活用しても、どちらでもいいなと思っています。
小沼 でも、僕の感覚では社会課題を解決したいという機運はここ15年くらいで、だだ下がりだと思うんですよ。特に海外の社会問題を解決したいという動き。グーグルでの検索回数でみると、国際協力とかソーシャルビジネスという言葉を日本で検索した数は右肩下がりです。一方、地方創生のような国内の社会課題への関心は高まっている。悪い意味ではなく、内向きになってきていると感じています。
だからね、今日はすごく貴重な絶滅危惧種に会えたような気がしてます。褒めてるんですよ、けなしているのではなくて。
吉野 絶滅危惧種……。そうだったのか！
国際協力をめぐる状況はここ15年で大きく変わったわけですよね。もし小沼さんがいま大学生だったら、当時と同じように青年海外協力隊を選びますか。それとも違うことをしますか。
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January 16, 2020 at 01:00AM
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